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土壌汚染『資料調査』について

土壌調査を行う際においては、まずは資料を集めてくる作業が必須になって来ます。

これには登記簿等の公的資料調査を行います。

資料調査の内容例としては以下のような資料をもとに汚染の可能性を探っていきます。

• 登記簿。
  • 土地、建物の所有者履歴、地目・種類から工場用途の履歴を推測する。

• 地籍図
  • 登記簿調査後に土地が分けられた（分筆）プロセスを探る。元々工場があった場合、わけられた後の土地が汚染されている可能性もある。

• 住宅地図
  • 土壌汚染の可能性がある業種を住宅地図により確認することが可能。昭和３０年代に刊行され土地の具体的な利用形態がわかります。

• 航空写真
  • 住宅地図では分からないような、廃棄物投棄の様子や焼却炉の存在などがある程度判別できる場合があります。
    
    上空からの地形を見るのことで特定有害物質を扱った可能性のある工場跡地の様子などを見ることができる。
    
    都市部の航空写真は国土地理院が撮影し、その他は林野庁が撮影している。

• 地形図
  • 大きな範囲の地形については、地形図を参考資料とする。
    
    調査地を含む周辺の大きな範囲を知ることができ、地形の高低、丘陵地、埋立地なのや河川敷であるかを判断し、地下水のどこに流れているかや、地質情報などを推察することができます。

• 地質図

• 迅速測図(フランス彩色)
  • 明治前期作成の迅速測図(フランス彩色)。近代測量の基礎となった図面になります。

• 旧版地形図
  • 旧版地形図により、明治からの土地の変遷がわかります。

• 土地・建物閉鎖謄本
  • 現在の地番から明治時代までの地番を辿り調査します。(土地区画整理等の場合は正確に辿れない事があります)

• 旧紙公図
  • 閉鎖された旧紙公図にて地目の調査ができる場合があります。

• 旧土地台帳
  • 旧土地台帳にて地目を調べます。

• 土地条件図
  • 地形の成り立ちを土地条件図にて調査します。

• 都市圏活断層図
  • 断層の有無が都市圏活断層図によって判ります。

• ハザードマップ
  • 自然災害による被害を予測し、その被害範囲を地図化したもので、ハザードマップでは、水害等の被害予測ができます。

• 地名の由来
  • 地名の由来を調べることにより過去の災害履歴がわかる場合があります。

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